プログラム

S-16

専門向け

一般向け

セッション

災害レジリエンスの実現に向けて
-共創・国際・実装の取組み-

主催団体:東北大学 災害科学国際研究所

10/23(日)

12:30

場所:JICA関西 2Fオリエンテーション室

当研究所の新たな取組の紹介として、第1に当研究所が2022年度から立ち上げた災害レジリエンス共創センターについて紹介する。第2に、災害医療と国際連携について、WHO神戸センターと連携して発表する。第3に、南海トラフ地震の事前情報発表時の対応計画作成支援の研究成果を発表する。想定登壇者は、WHO神戸センターの茅野先生、当研究所の江川教授、越村教授、丸谷教授、福島准教授、佐藤翔輔准教授。

メッセージ

東北大学災害科学国際研究所は、東日本大震災の翌年に設立された当初から「実践的防災学」の創成をミッションに活動しており、設立10周年を迎えた今年度も、新たな意欲的な取組を行っています。本セッションでは、3点の新たな取組の内容を、担当している教員及び連携している外部の研究者が幅広くご紹介します。

防災への取組紹介

 東日本大震災の被災地の大学として、地元自治体、諸団体と連携して被災地の復興を支援し、また、複雑化・多様化する自然災害のリスクに対応できる社会の創成を目指し、新たな防災・減災技術の開発とその社会実装に取り組んでいる。具体的には、①地球規模の自然災害発生とその波及機構の解明、②東日本大震災の被害実態と教訓に基づく防災・減災技術の再構築、③歴史的視点での災害サイクル・復興の再評価、④地域・都市における耐災害性能の向上に取り組んでいる。2022年度からは、当研究所と学内の部局が連携し、「総合知」を活用して社会の「災害レジリエンス」の向上を実現する「災害レジリエンス共創センター」を所内にセンターを立ち上げた。

主催団体名

部署
ホームページ

東北大学 災害科学国際研究所

防災実践推進部門 https://irides.tohoku.ac.jp/organization/maruya_hiroaki.html

登壇者紹介

丸谷 浩明(まるや ひろあき)

東北大学災害科学国際研究所 副所長

博士(経済)。東京大学経済学部卒。1983年建設省入省後、内閣府防災担当企画官、京都大学経済研究所教授、内閣府防災担当参事官等を経て、2013年より現職。内閣府の政府BCP等に関する政府委員会委員を務める。専門は事業継続マネジメント、企業・組織の防災、防災政策。NPO法人事業継続推進機構理事長を兼務。

江川 新一(えがわ しんいち)

災害レジリエンス共創センター センター長

医師・博士(医学)2011年東日本大震災における東北大学病院災害対策本部を経て2012年より現職。日本災害医学会評議員、世界災害医学会(WADEM)Tokyo 2025プログラム委員長、Disaster Medicine, and Public Health Preparedness副編集長. ASEAN ARCH Projectアドバイザリーワーキンググループ委員。

越村 俊一(こしむら しゅんいち)

災害レジリエンス共創センター 副センター長

博士(工)。人と防災未来センター研究員などを経て現職。センシングとシミュレーションの融合による災害デジタルツインの研究に従事。リアルタイム津波浸水被害予測システムの研究が2018年文部科学大臣表彰科学技術賞、2019年日本オープンイノベーション大賞総務大臣賞受賞。2018年に東北大学発ベンチャーRTi-castを設立,CTOに就任。

茅野 龍馬(かやの りょうま)

世界保健機関(WHO)
健康開発総合研究センター 医官

医師、医学博士。長崎大学医学部卒業。長崎大学国際連携研究戦略本部助教を経て2015年より現職。災害・健康危機管理に関するWHOグローバルリサーチネットワーク事務局長。長崎大学、広島大学客員准教授。ASEAN ARCH Projectアドバイザリーワーキンググループ委員をはじめ様々な団体や自治体の委員を務める。

福島 洋(ふくしま よう)

東北大学災害科学国際研究所 准教授

博士(火山学)。包括的核実験禁止条約機構、京都大学防災研究所、東北大学研究推進本部URAセンターなどを経て2016年より現職。地殻変動計測、地震や火山の発生メカニズム、地震の発生確率評価とその活用などの研究に従事。(一財)世界防災フォーラム理事、日本地震学会代議員、日本測地学会評議員。

中鉢 奈津子(ちゅうばち なつこ)

東北大学災害科学国際研究所 特任准教授

京都大学文学部地理学教室卒業、カナダ・クイーンズ大学大学院地理学研究科博士課程修了、Ph.D.(地理学)。在ホノルル総領事館専門調査員などを経て、2014年より東北大学災害科学国際研究所勤務。現在は広報・URA担当として、学術-メディア連携、異分野連携、科学コミュニケーション等の研究・実践に従事。