~災害リスクと事業継続への備え~
~東日本大震災から10年~
「VRの技術を使い災害体験」私達は防災に特化した3DCGアニメーション制作を得意としVR空間へそこに存在しない世界や情景を創ることが出来ます。
技術と業務実績を活かし制作相談やVRコンテンツ貸出業務を展示します。
特にVRデバイスの貸出は、小中学校の授業でも使える様安価で扱いやすいものを提案します。
岡山消防局、岡山大学と連携した防災減災についての研究の報告と使用するシステムの展示を行います。
ご覧いただけることの少ない多彩なグッズをなるべく多く、できるだけ体験可能な形で(限られたスペースではありますが)展開したいと考えております。グッズ類の現場での実演もしっかりとご覧いただきたいと思っております。ブース内にQRコードも配置し、現地で実演できないものについてはスマートフォンなどを経由し、オンライン動画の形でその場でご覧いただけるような展開もご提案したいと考えています。
防衛省に60年以上の納入実績があり、無菌包装米飯、レトルトパウチ食品、缶詰をはじめ、治療・介護食や業務用製品など様々な食品を手掛けている当社の災害食は、安心・安全の品質で災害時に本当に必要とされる災害食として全国各地の被災地でご活用いただいております。また、企業備蓄、個人備蓄をはじめ、自助、公助、共助のどれにおいても災害食を通じて人々を支え、お役に立てることをご紹介いたします。
学校防災には、児童・生徒たちの防災に関する防災教育、教員自身の防災に関する知識・知見・ノウハウの深化および学校運営における防災活動がある。本セッションでは、実例を学びながら,これらを融合した実践的な学校防災活動を考える。講演者は、村山良之(山形大学)、森本晋也(文部科学省)、(桜井愛子(東洋英和女学院大学) , 司会進行は越谷信(岩手大学)が 行う予定である。 )
事業継続力を高めるために、自社の事業所がある地域がどのような災害リスクがあるのか、風水害や地震、感染症等に備えてどのような対策をすればよいのか、中小企業等が気づき、行動を起こす一助となるような講演を行う。
具体的には、事業者の被災時の事例を紹介し、事業継続力強化のポイント解説や、「防災×ICT(AI)」をテーマとしたパネルディスカッションを通じて、防災力の向上を図る。
東日本大震災から10年が経過するなか、様々な災害や新型コロナによる需要蒸発、サイバー攻撃等に事業継続としての対応事例を交え、これからの事業継続に必要な要素について専門家や企業経営者により、リレー形式で情報提供させていただきます
想定パネリスト
特定非営利活動法人事業継続推進機構 役員
一般財団法人危機管理教育&演習センター 理事長
東北大学災害科学国際研究所教授
東日本大震災当時の店舗の営業再開や被災地支援の取り組みを紹介することで、地域とくらしをキーワードにイオンの安全・安心の取り組みを紹介します。東日本大震災以降、イオンが地域社会とともに復興に取り組んだものを未来に向けて発信して行きます。
その土地その土地によって、想定されるリスクの種類は異なります。
土地に潜む災害リスクを理解し「許容できるリスク、許容できないリスク」を検討し、あらかじめ準備しておくことが大切です。弊社ではそのような災害に対するレジリエンスを持った社会構築を目的として、企業等を対象に、各種サービスを展開しておりますので、その内容に関して出展したいと考えております。
総務省の東北管区行政評価局の防災備蓄食料の活用の促進に関する調査(2019年3月28日報告)によると、中央官庁及び地方自治体で63.8%が一部または全てを廃棄しているとある。これらの廃棄問題と食品ロス削減、SDGsの推進を総合的に取り上げ、広域的な防災備蓄食料の活用事例をポスター、チラシ等で紹介し、防災備蓄食料の活用推進を図る。また具体的な活用事例をポスター掲示し国内ニーズも伝えていく。
■現地出展
セミナーやハンズオン、マッチングサイト等による事業継続力強化計画の策定支援など、中小企業支援施策を紹介します。
来場した中小企業経営者や防災担当者を対象として、専門家による事業継続力強化に係る相談会を実施します。
■オンライン配信
中小企業「強靱化」キックオフイベント(9月開催)及びシンポジウム(10月開催)の基調講演、パネルディスカッション等を録画収録して配信予定。
日本の防災技術は国内のみならず、海外でもたくさん活躍しています!
今回の展示では様々な導入事例や各国での活動状況等をご紹介します。日本の防災技術と一口に言っても、災害種別も対策方法(インフラを強くする、早く非難する、備蓄する…etc)も様々です。JBPには「防災」に関わる多種多様な会員企業が集まっていますので、様々な技術・防災ソリューションをご紹介します。