- S-30
- セッション
防災教育を『特殊』から『一般へ』 小さな手からAIまで、全世代で紡ぐ新しい防災教育
- 10/17（土）
- 16:30～18:00
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エースパック未来中心 セミナールーム3B
- 自治体向け
- 一般向け
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避難・避難所 -
防災教育
防災教育を「専門家の特殊領域」から、誰もが担える「一般の文化」へ。
自助・共助を促す若者のアイデア、配慮が必要なこどもたちの啓発、次世代を担うジュニアリーダーのHUG実践とその判断を支えるAI。これら独立したメソッドを数年後に若者が主導する共助が日本のスタンダードになるための「新しい防災教育手法」として提示します。多世代で命を繋ぐ実働的なアプローチを共有し、日本の新たな防災教育を提案します。
- 現地出展＋アーカイブ配信
「何かしたいけれど、どうすればいいかわからない」。災害時に多くの人がぶつかるこの壁を越える鍵は、日頃の学びにあります。本セッションでは、小さな手で学ぶ子どもの防災教育から、配慮が必要な子どもを支える共助、高校生によるHUGの実践、そしてAIによる避難者支援まで、全世代の取り組みを紹介します。防災が「特殊」から「一般」へ変わる瞬間を、ぜひ会場で体感してください。
防災教育を「専門家の特殊領域」から、誰もが担える「一般の文化」へ。 楽しく防災を考える若者のアイデア、配慮が必要なこどもたちの啓発、次世代を担うジュニアリーダーのHUG実践とその判断を支えるAI。これら独立したメソッドを数年後に若者が主導する共助が日本のスタンダードになるための「新しい防災教育手法」として提示します。多世代で命を繋ぐ実働的なアプローチを共有し、日本の新たな防災教育を提案します。
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主催団体名北海道大学病院
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部 署産科
高知医療センター 総合周産期母子医療センター副センター長
渡邊 理史わたなべ たかふみ
専門分野・役職： 産婦人科医師／統括DMAT／災害医療コーディネーター／厚生労働省 災害時小児周産期リエゾン研修 講師
略歴・メッセージ：産婦人科医師として臨床に従事する傍ら、統括DMAT・災害医療コーディネーターとして地域および広域の災害医療体制整備に携わる。東日本大震災での医療支援を機に、災害時における妊産婦や乳幼児など災害弱者支援の重要性を痛感。現在は厚生労働省「災害時小児周産期リエゾン」の研修講師として、有事における小児・周産期に特化した医療調整人材の育成に尽力している。災害医療を特別なものとせず、日常の医療・地域連携の延長線上に位置付ける「フェーズフリー」の視点から、平時の医療ネットワークをいかに災害時に実効性高く活かすかをテーマに研究・実践を重ねている。
鹿児島市立病院 救急救命センター 副センター長
髙間 辰雄たかま たつお
専門分野・役職： 救急科専門医/外科専門医/癌治療認定医/統括DMAT/鹿児島県災害医療コーディネーター/日本災害医学会コーディネーションサポートチーム
略歴・メッセージ：救急医としてドクターヘリ、ドクターカーに搭乗しながら、統括DMAT・災害医療コーディネーターとして地域および広域の災害医療体制整備に携わっています。鹿児島県姶良市のジュニアリーダーの中高生に避難所運営ゲームを通じて災害教育を実践しています。また、熊本地震の災害関連死遺族とも、karin projectという防災教育を実践しています。
NPO法人災強のすけっと理事長
浦尾 樹正うらお みきまさ
専門分野・役職： 石巻赤十字病院 臨床研修医／NPO法人 災強のすけっと 理事長
略歴・メッセージ：東日本大震災を契機に災害対策に関心を持ち、医学生時代の2023年、災害医療を学ぶ仲間とともに学生団体「災強のすけっと」を設立。「災害に強い社会を創るためのお手伝い」をモットーに、若者の持つ防災アイデアを社会に実装していく伴走支援を行う。同団体は2025年11月にNPO法人化。
鳥取大学 医学部脳神経小児科 助教
中村 裕子なかむら ゆうこ
鳥取県日吉津村出身
鳥取大学医学部を卒業後、沖縄県立南部医療センター・こども医療センターで初期研修。以降、医療的ケア児を含めたお子さんたちの診療にあたっている。専門は小児神経学。
鳥取県内を含め全国で医療的ケア児の災害対策について活動を行っている。
姶良市消防本部
上温湯 貴志うわぬるゆ たかし
姶良市消防本部
中央消防署 当直隊長 救急救命士/スフィアスタンダード/BHELP/ARROWS
平成30年～薩摩郷中教育を用いた、次世代の救命、防災意識を育てる防災教育を多職種連携にて活動中
北海道大学病院産科 助教
齊藤 良玄さいとう よしひろ
産婦人科医。周産期医療と公衆衛生を専門とし、北海道等で病院前周産期救急教育（BLSO）を開催、多職種ネットワーク「北海道周生期医療救急支援の会（HOPPIE）」を設立。避難所運営ゲーム（HUG）を用いた災害時母子救護研修を継続実施するほか、公的資料を基盤とした「避難者支援AIツール」を開発。専門職がいない避難所でも、要配慮者への配慮を誰もがその場で確認できる仕組みづくりに取り組む。