国際機関、京都大学防災研究所等を経て現職。地震学・測地学・火山学を専門とし、地震・火山活動に伴う地殻変動の研究や、その科学的知見を防災に活かす研究に従事。近年は、保健分野の行動変容やコミュニケーションの知見を防災に取り入れ、人々の具体的な備えや行動につなげる防災コミュニケーションの研究を進めている。

山形大学医学部卒業後、精神科医、行政機関での公衆衛生・精神保健業務に従事。東日本大震災後は、被災地域で被災者の地域保健・メンタルヘルス支援に携わりながら研究活動を継続。福島県立医科大学等を経て、現在は東北大学准教授。災害公衆衛生、災害時のメンタルヘルス・自殺対策、疫学を専門とする。

博士（工学）。東京大学大学院修了。2001年国土交通省に入省後、内閣府（防災）参事官補佐、インドネシア国家防災庁派遣（JICA専門家）、国土交通省高知河川国道事務所長、水管理・国土保全局河川事業調整官、同局海岸室長を経て、2026年7月より現職にて事前防災対策の検討等を担当。

保健師、看護師の現場経験を経て、2005年に厚生労働省に入省。現在は、厚生労働省で自治体保健師の確保や人材育成、保健師の保健活動の推進に関する取組などを担当。災害時は、全国の自治体から被災自治体への応援を行う「保健師等チーム」の派遣調整等を行っている。

埼玉県保健師として、保健所、衛生研究所、教育局に勤務し、令和8年度から南部保健所に勤務。第14回日本公衆衛生看護学会学術集会（2005年）示説活動報告部門にて「人工呼吸器装着難病患者の災害対策～災害時も「諦めない」地域へ～」と題し、東松山保健所での取組を発表した結果、優秀演題賞を受賞。

埼玉県保健師として保健所に勤務。令和8年度から東松山保健所に勤務。母子保健・難病を担当。令和6年度から保健所として行っている災害対策の推進に向けて継続して活動している。

博士（情報学）。京都大学防災研究所助教、JST事業・京都大学世界視力を備えた次世代トップ研究者育成プログラムフェロー等を経て、2025年より現職。防災教育学会・副会長、インドネシア・スマラン国立大学非常勤教授、 立命館大学歴史都市防災研究所客員研究員。主に、地域防災や防災教育、複合災害リスクについて理論的・実践的研究を行う。