プログラム

  • S-36
  • セッション

自然災害による文化財の被災とその対応から考える-平常時からの取り組みと連携-

主催団体:
独立行政法人国立文化財機構 文化財防災センター
協力団体:
鳥取県地域社会振興部文化財局文化財課
  • 10/17(土)
  • 16:30~18:00
  • 鳥取県立美術館 ホール
  • 自治体向け
  • 一般向け
  • 地域防災・コミュニティ防災
  • 防災行政

地震や豪雨、台風がもたらす自然災害は、地域の歴史や文化、人々の暮らしを物語る、貴重で多種多様な文化財にも被害をもたらす。
近年の自然災害による文化財の被災と対応事例をとおして、文化財を災害からまもるための平常時からの取り組みと、自治体、博物館などの関係機関、所有者、地域住民などの関係者との連携の重要性と意義について考えるとともに、広く情報発信する。


  • 現地出展+アーカイブ配信
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メッセージ
メッセージ

災害発生時、人命と暮らしの次に、地域の宝である文化財をまもるためには、平常時からの取り組みが重要です。文化財防災センターは、自治体や博物館・美術館、専門組織等とのネットワーク作りを進めてきました。本セッションでは、文化財防災に関わる連携体制の構築と、鳥取県、高梁市、松山市における地震や豪雨災害時の対応事例をとおして、自治体の文化財部局、防災部局、専門機関等や地域が平常時からできることを考えます。

防災への取組紹介
防災への取組紹介

地震や豪雨、台風がもたらす自然災害は、地域の歴史や文化、人々の暮らしを物語る、貴重で多種多様な文化財にも被害をもたらす。 近年の自然災害による文化財の被災と対応事例をとおして、文化財を災害からまもるための平常時からの取り組みと、自治体、博物館などの関係機関、所有者、地域住民などの関係者との連携の重要性と意義について考えるとともに、広く情報発信する。

団体プロフィール
団体プロフィール
  • 主催団体名
    独立行政法人国立文化財機構 文化財防災センター
  • 部 署
    文化財防災センター
  • WEB
登壇者紹介
  • 独立行政法人国立文化財機構文化財防災センター センター長

    髙妻 洋成こうづま ようせい

    国立文化財機構文化財防災センター・センター長
    京都大学大学院農学研究科林産工学専攻博士後期課程単位認定退学。博士(農学)。
    京都芸術短期大学專任講師、京都造形芸術大学專任講師、奈良国立文化財研究所(現国立文化財機構奈良文化財研究所)埋蔵文化財センター研究員、同保存修復科学研究室長、同埋蔵文化財センター長を経て現職。同機構奈良文化財研究所副所長と京都大学大学院人間・環境学研究科客員教授を兼任。
    専門は文化財防災、文化財保存修復科学、木材科学。

  • 独立行政法人国立文化財機構文化財防災センター 主任研究員

    中島 志保なかしま しほ

    大学で化学を、大学院で文化財科学を学ぶ。大学事務局、奈良文化財研究所埋蔵文化財センター等を経て、2021年度より文化財センター。
    文化財防災センターの様々な事業を担当していますが、特に地域防災体制の構築と研修などの普及啓発事業は、文化財防災ネットワーク推進事業の頃から継続して取り組んでいます。

  • 鳥取県地域社会振興部文化財局文化財課 係長

    松本 絵理まつもと えり

    文化財建造物専門職として、2005年度から鳥取県内の歴史的建造物及び伝統的建造物群の調査や保存活用に携わっています。 2016年の鳥取県中部地震では、県内外のヘリテージマネージャーや文化財担当職員のご協力を得て、発災後速やかに重要伝統的建造物群保存地区の被災調査、そして災害復旧事業の立ち上げが行われた様子をお話しします。平時の活動や発災後の対応について検討する一助としていただければ幸いです。

  • 高梁市教育委員会社会教育課 文化係長

    三浦 孝章みうら のりあき

    大学・大学院にて考古学を専攻。2009年に高梁市に文化財担当職員として入庁。
    2021年から現職。史跡備中松山城跡の管理・保存整備事業、重伝建高梁市吹屋の保存修理・修景事業をはじめ、市内における文化財全般にわたる業務に携わっています。

  • 松山市教育委員会文化財課 主幹(学芸員)

    楠 寛輝くす ひろき

    金沢大学大学院文学研究科史修了(考古学)。2000年に松山市入庁。文化財課学芸員として、埋蔵文化財の保護と開発との調整を主に担当するとともに、史跡松山城跡での史跡整備や石垣修理、それらに伴う確認調査等に長く関わってきた。主な論文に「松山城における石垣構築技術」(『金沢城研究第7号』、2009年)、共著に文化庁記念物課監修『石垣整備のてびき』(同成社、2015年)などがある。