プログラム

　期日情報を含む地震予測は、震度６強以上であれば実用的な段階に来ています。現在、実証試験を兼ねて研究経過を一般の方々に公開しており、SNS等で拡散しない等、社会混乱防止にご協力頂ければ、リアルな予測を無料でご覧いただけます。
　また、予測を活用しながら企業様の強みを生かせる協同の場を企画しており、予測できるからこそ可能な「圧倒的な減災」を目指しています。是非、ご検討ください。

　武藤佳恭研究室　新潟連絡事務所では地震発生後でも活動維持ができるよう対策を検討、講じました。また、この自らの行動から地震予測は地震対策完了日の提案であると気づき、流布すべき情報と確信しましたが、「混乱を招かずにお伝えする方法」が新たな課題となっています。非常に難問であるため、例えばマスメディアの専門家の方々からのご協力を仰ぎたい点です。 　以上の研究が防災への取り組みです。