プログラム

  • S-38
  • セッション

「中越から学ぶ 能登の復興と震災伝承」

主催団体:
認定特定非営利活動法人 日本防災士機構
協力団体:
特定非営利活動法人 日本防災士会新潟県支部
  • 9/7(日)
  • 14:30~16:00
  • map
    2F 中会議室(201B)
  • 一般向け
  • ボランティア
  • 災害教訓・伝承

 基調講演で、長岡科学技術大学の上村教授に、「中越から学ぶ 能登の復興と震災伝承」をテーマに講演いただき、防災士事例発表では、「能登半島地震における災害ボランティア活動」及び「ボランティアセンターの運営支援~防災士活動の新潟県モデル~」をそれぞれ事例発表いただき、現地での(当時)活動及び課題をセッションにて討議することで、今後の災害にいかに備え、伝承していくかを検討します。

  • オンライン
  • 現地出展+オンライン同時配信・後日アーカイブ配信
  • カレンダー
  • 参加予約及び配信について

会場参加及びWEB視聴とも、事前予約制となっております。

当日の会場参加は、予約者優先となりますので、以下URLよりお申込願います。
申込専用サイトURL:https://questant.jp/q/NJBO2025-05

 

メッセージ
メッセージ

 本セッションでは、中越地震からの復興までのヒストリーや、災害時に防災士がどのような活動をしているかだけでなく、平常時にどのように自治体や他の団体と連携し、災害に備え、地域の防災力の向上に関わっているのかがわかる内容となっております。
 防災士だけでなく、防災や防災士に興味のある方、ボランティアについて興味のある方等にお聞きいただけますと幸いです。

防災への取組紹介
防災への取組紹介

 当機構は、阪神・淡路大震災の教訓の伝承と市民による新しい防災への取り組みを推進し、我が国の防災等に寄与することを目的に2002年に創設されました。純然たる民間自律の発想とパワーによる努力によって地域防災力の向上を図ることを目的に、防災士を認証しております。  また、防災士の方々を対象に最新の防災情報を提供するための研修会等を開催するなど、さらなる地域防災力の向上を目指した事業を実施しています。

団体プロフィール
  • 主催団体名
    認定特定非営利活動法人 日本防災士機構
  • 部 署
    企画推進室
  • WEB
登壇者紹介
登壇者紹介
  • 登壇者画像

    神戸大学名誉教授

    室﨑 益輝 ムロサキ ヨシテル

    1944年生まれ。京都大学大学院修士課程建築学専攻修了。工学博士。神戸大学都市安全研究センター教授、独立行政法人消防研究所理事長、関西学院大学災害復興制度研究所長、兵庫県立大学減災復興政策研究科長を経て現職。消防審議会会長、日本火災学会会長、災害復興学会会長、地区防災計画学会会長、ひょうごボランタリープラザ所長、海外災害援助市民センター代表などを歴任。日本火災学会賞、日本建築学会論文賞、防災功労者内閣総理大臣賞、NHK放送文化賞、兵庫県社会賞、神戸新聞平和賞などを受賞。

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    長岡技術科学大学教授

    上村 靖司 カミムラ セイジ

    新潟県川口町(現長岡市、1966年)生まれ。機械系・教授。 専門は雪氷工学【防災や復興との関わり】文部科学省:防災科学技術委員会・主査、国土交通省:国土審議会豪雪地帯対策分科会特別委員、土木研究所:外部評価委員、日本自然災害学会・評議員、一般社団法人 減災・復興支援機構・理事、公益社団法人中越防災安全推進機構・理事、越後雪かき道場 ・主宰など

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    NPO法人 石川県防災士会 副理事長

    大月真由美 オオツキ マユミ

    石川県出身。阪神淡路大震災がきっかけで看護師免許を取得後、2000年より災害医療・災害看護を学ぶ。現在は、石川県内の病院にて看護師として勤務。  能登半島地震発災直後から珠洲市内の正院小学校、蛸島保育所などで避難所支援活動を行い、石川県支部会員を避難所運営支援スタッフとして派遣する中心的役割を果たす。また、全国の防災士会支部へ呼びかけて避難所運営支援スタッフ派遣や、災害ボランティアの受入れを珠洲市や能登町災害ボランティアセンターとの調整を行いつつ現在も活動中。

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    日本防災士会新潟県支部 事務局長

    成川 一正 ナルカワ カズマサ

    1966年生まれ59歳。新潟市西区在住。日本防災士会・新潟県支部の事務局のある総合建設コンサルタント会社(都市計画・交通計画・道路・橋梁・河川・トンネルの設計会社)に事務職として勤務する傍ら、平成27年に防災士資格を取得し、2019年より日本防災士会・新潟県支部事務局長に就任。2022年から日本防災士会本部理事、地区防災計画委員を経て、現在は本部理事に再任。また、災害ボランティアとして2022年の新潟県北豪雨での関川村の災害ボランティアセンターの支援活動をはじめ、2024年の能登半島地震では、新潟県ボランティア調整会議(主催:新潟県社会福祉協議会)からの災害派遣要請を受け、新潟市西区災害ボランティアセンターで、新潟市西区社会福祉協議会と協働でボランティアセンターの組織的な運営支援を行い防災士405名派遣支援の統率と管理を行なった。また、災害支援活動として石川県珠洲市の災害ボランティア支援活動や東北豪雨で被災した山形県酒田市の災害ボランティア支援活動を行っている。

  • 上記の内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。